ゆたか税理士法人の求人・転職情報詳細
				
				【事業拡大のため増員募集!】本気でお客様を応援する税理士法人です。
募集要項
				| 企業名 | ゆたか税理士法人 | ||
|---|---|---|---|
| 募集職種 | 税務・会計スタッフ | ||
| 雇用形態 | 正社員 | ||
| 仕事内容 | 税務会計、経営財務コンサルタント、相続・事業承継コンサルタント、金融機関対策 | ||
| 応募資格 | 資格 | 不問 | |
| 学歴 | 不問 | ||
| 職務経験 | 会計事務所での実務経験1年以上 ※税理士科目合格者は未経験でも相談可 | ||
| 備考 | この仕事を楽しいと思えること、仲間と一緒に仕事することを楽しめること 何事にも素直に業務に取り組める方 志が高く、勉強・知識を深めるのが好きな方 | ||
| 勤務時間 | 9:00~18:00 | ||
| 勤務地 | 大阪府大阪市 | ||
| 最寄駅 | 堺筋本町駅 | ||
| 特徴 |  | ||
待遇条件
				| 給与 | 月給20万円~40万円 ※資格・経験・能力等を考慮の上決定いたします。 | ||
|---|---|---|---|
| 手当 | 交通費支給 資格手当 残業手当 | ||
| 昇給 | 年1回 | ||
| 賞与 | 年2回(前年実績:別途決算賞与ほか1回賞与合計4回) | ||
| 休日休暇 | 完全週休2日制(土/日)祝 夏季休暇 年末年始休暇 有給休暇 試験休暇 ※年間休日124日 | ||
| 福利厚生 | 退職金制度あり(勤続3年以上) | ||
| 各種保険 | 社会保険完備 | ||
事務所紹介
				 
					 
					創業48年、本気でお客様と向き合い、信頼関係を築いて参りました。
当社の魅力は、税務会計業務だけではなく、経営計画・事業承継・M&A・相続など、幅広く対応している点です。
やる気があれば、どんどん幅広い仕事を経験することが可能です。
また、スタッフのスキル向上のため、勉強する場を積極的に設けています。社内で行う勉強会から、社外で行う研修会への参加など、自由に参加が出来ます。
お客様を応援したいと思っている方、ぜひご応募お待ちしております!
					
				
				     
				当社の魅力は、税務会計業務だけではなく、経営計画・事業承継・M&A・相続など、幅広く対応している点です。
やる気があれば、どんどん幅広い仕事を経験することが可能です。
また、スタッフのスキル向上のため、勉強する場を積極的に設けています。社内で行う勉強会から、社外で行う研修会への参加など、自由に参加が出来ます。
お客様を応援したいと思っている方、ぜひご応募お待ちしております!
事務所情報
				| 代表者 | 大浅田豊 | ||
|---|---|---|---|
| 開業年月日 | 1967-01-01 | ||
| 従業員数 | 14人 | ||
| 事業内容 | 月次監査、決算・申告、税務調査対策 経営財務コンサルティング 相続コンサルティング、M&A、事業再生 金融機関対策 会社設立支援業務 | ||
| 所在地 | 〒541-0054 大阪府 大阪市 中央区南本町2-3-8 KDX南本町ビル3階 | ||
| HP | http://www.yutaka-tax.com/recruit.html | ||
 
							
								ゆたか税理士法人
代表 大浅田豊
						代表 大浅田豊
 経歴・沿革
						| 昭和42年01月 | 大阪市東区本町にて大浅田会計事務所開業 | 
|---|---|
| 昭和53年11月 | 事業拡大に伴い現事務所(天満橋)に移転他社に先駆け財務オフコン導入 | 
| 平成06年02月 | 住友電気工業㈱を退社した大浅田豊が所長代理として入所し、経営コンサル業務開始。 | 
| 平成07年06月 | 顧問先との「会計および給与システム」のオンライン化を一早く実現 | 
| 平成10年07月 | 会計法人㈲グリーン経営サービス設立経営コンサル業務強化 “あんしん経営”導入 経営計画業務推進 | 
| 平成15年04月 | エヌエムシイ税理士法人 大阪事務所開設 | 
| 平成18年02月 | 事業者以外へ幅広く個人向け事業展開していくために、全国展開のTaxHouseに加盟 | 
| 平成21年10月 | ゆたか税理士法人へ名称変更、一般社団法人おおさか行政手続支援会を設立し、企業家支援・個人の遺言関連業務を推進 | 
| 平成23年06月 | 事務所を堺筋本町(大阪市中央区南本町)へ移転 | 
| 平成24年11月 | 「経営革新等支援業務行う者」として、第一陣にて認定を受ける 認定経営革新等支援機関(近畿敬愛産業局:20121016近畿第46号および近財金1第410号) | 
