掲載予定期間:2022-08-25〜2022-11-25
更新日:
清水公認会計士・税理士事務所の求人・転職情報詳細
【パートタイマー】/内勤スタッフ/事務所経験者/1日4時間・週1日~勤務OK/丁寧な教育制度
募集要項
企業名 | 清水公認会計士・税理士事務所 | ||
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募集職種 | 税務・会計補助スタッフ | ||
雇用形態 | パート・アルバイト | ||
仕事内容 | 主に会計ソフトや給与計算ソフトなどへのパソコン入力作業を担当して頂きます。会計や税務の知識に自信がなくても、基礎から指導いたしますので、ご安心ください。 ※業務に慣れてきたら、フルタイム出勤や正社員登も可能です。 |
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応募資格 | 資格 | 日商簿記3級 |
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学歴 | 不問 | ||
職務経験 | 税理士事務所経験者 | ||
備考 | 【求める人物像】 ・スタートアップの若い事務所で働いてみたい方 ・ワークライフバランスを重視したい方 ・パソコン入力が得意な方 |
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勤務時間 | 1日4時間、週1日から勤務可 | ||
勤務地 | 大阪府大阪市淀川区 | ||
最寄駅 | (徒歩4分)東三国駅、(徒歩8分)新大阪駅 | ||
特徴 |
資格無応募可
初心者歓迎
資格取得支援
新卒応募可
語学力活用可
独立支援有
税理士法人
服装自由
駅徒歩5分以内
代表が若い
相続に強い
確定申告期間限定
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待遇条件
給与 | 時給:1,000~1,500円 ※ご経験、スキルにより要相談 ※試用期間3ヵ月(条件の変更なし) 【給与例】 税理士事務所2年以上経験者:時給1300円 |
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手当 | ・交通費実費支給(上限2万/月) | ||
昇給 | あり | ||
賞与 | なし | ||
休日休暇 | 完全週休二日制(土・日)、祝日 夏季休暇 年末年始休暇 |
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福利厚生 | ・正社員登用制度あり ・自転車、バイク通勤可 |
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各種保険 | 社会保険完備(法定通り加入) |
事務所紹介
スタートアップの若く、風通しの良い事務所です。
今回は、主に入力業務をお任せする、パートスタッフの募集となります。
ペーパーレス化や業務の効率化を進めており、パソコン作業に慣れている人にとっては、働きやすい環境が整備されています。
1日4時間・週1日~勤務OK。
受験勉強に主軸を置きたい方や、子育て中の方など、ライフスタイルやご要望に合わせて、働き方の相談に乗ります。
また、正社員登用制度もございますので、受験勉強や子育てが落ち着かれた方や、これから会計業界でキャリアを構築していきたい方にも、挑戦していただける環境があります。
十分な指導・教育をしないまま、大量の業務を押し付けるようなことはありませんので、ご経験の浅い方も安心してご応募ください。
★★★エージェントからのおすすめポイント★★★
・風通しの良い職場環境
・柔軟な働き方が可能
・正社員登用制度あり
今回は、主に入力業務をお任せする、パートスタッフの募集となります。
ペーパーレス化や業務の効率化を進めており、パソコン作業に慣れている人にとっては、働きやすい環境が整備されています。
1日4時間・週1日~勤務OK。
受験勉強に主軸を置きたい方や、子育て中の方など、ライフスタイルやご要望に合わせて、働き方の相談に乗ります。
また、正社員登用制度もございますので、受験勉強や子育てが落ち着かれた方や、これから会計業界でキャリアを構築していきたい方にも、挑戦していただける環境があります。
十分な指導・教育をしないまま、大量の業務を押し付けるようなことはありませんので、ご経験の浅い方も安心してご応募ください。
★★★エージェントからのおすすめポイント★★★
・風通しの良い職場環境
・柔軟な働き方が可能
・正社員登用制度あり
事務所情報
代表者 | 清水康紀 | ||
---|---|---|---|
開業年月日 | 2018-11-01 | ||
従業員数 | 2人 | ||
事業内容 | 税務顧問 監査業務 会社設立 経営コンサルティング 節税対策 不動産活用提案 保険提案 |
||
所在地 |
〒5320003 大阪府 大阪市淀川区 宮原5-1-3 NLC新大阪アースビル8階 |
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HP | https://cpa-shimizu.com |
清水公認会計士・税理士事務所
所長 清水康紀
所長 清水康紀
経歴・沿革
2007年 | (11月)公認会計士論文試験合格 (12月)新日本有限責任監査法に入社 |
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2012年 | (8月)公認会計士開業登録 |
2014年 | (7月)税理士法人スバル合同会計に入社 ※2015年7月東京事務所の所長代理に昇格 ※2016年7月福山事務所の所長に就任 (8月)税理士登録 |
2018年 | (11月)清水公認会計士・税理士事務所を開業 |
2019年 | (4月)認定経営革新等支援機関に認定 (11月)事業拡大に伴い、事務所移転及び、バックオフィス機能分離 |
2020年 | (12月)事業拡大に伴い、事務所を現住所へ移転 |